自殺者の増加を機にメンタルヘルスが注目を集めています

自殺者が増えた原因と不調者の増加

メンタルヘルスの不調に対する対策をしっかりとしなければならないという考えが浸透してきたのは、自殺者が増加したことが理由の一つに挙げられます。昔は、過労によって労働者が自殺したとしても、それは労災認定されていませんでした。しかし、1999年に示された労災認定指針において自殺は労災だという内容が盛り込まれたことで、それ以降は過労による自殺を労災として認定するケースが増え、多くの企業がメンタルヘルス対策に取り組むようになったのです。日本は、情報技術が驚異的に発展したことや少子高齢化・格差社会の広がりなど、大きな社会の変化を短い間に経験してきています。また、企業でも業績を重視する成果主義が取られたり、雇用形態の変化なども起きています。加えて、2008年にリーマンショックが起こってからは、リストラによって労働者の数が減らされ、それによって労働者一人に課せられたノルマやストレスが増えるなどの負荷が大きくなったのです。これらの理由により、メンタルヘルスの不調を訴える人が増加することになりました。

企業の対策は未だ十分とは言えない

メンタルヘルスの不調を訴える労働者は多くなっていますが、企業がとる対策は未だ不十分だと言わざるを得ません。2008年に出された日本生産性本部メンタルヘルス白書において、「最近三年間に心の病気の社員は増加しているか」という質問が企業になされました。これに対して、有業印が3000人以上いる大企業の70％が「増加している」という回答をしています。つまり、多くの企業において、メンタルヘルスの不調を訴える社員が増加してきているということです。そして、この調査によって、74.8％の企業において心の病気のために休業している社員がいることも分かりました。しかし、これだけ多くの社員がメンタルヘルスの不調を訴えていて、それを企業側も把握していながら、その対策は十分ではないのです。メンタルヘルス対策をしっかりとしている企業は、全体の33.6％とかなり低い割合となっています。ただし、これは全体の割合であり、例えば従業員が1000人以上の企業に絞って見ると、9割を超える企業で対策が行われているそうです。企業が行っているメンタルヘルス対策は、労働者から相談を受け付ける体制を作っているというものが最も多くなっています。他にも様々な対策を取ってはいますが、やはり不十分な企業も多いということから、自分で予防することや企業がもっと対策に乗り出すことが必要です。メンタルヘルス不調の原因はストレスですが、それは自分で解消することもできます。そのため、企業側の対応だけを求めるのではなく、積極的に対策を取ることが求められているのです。